１．スタッフ（2024年４月１日現在　院内勤務者のみ）

２．診療科の特徴

Image Enhanced Endoscopy（IEE）を用いた消化管腫瘍の早期診断および範囲診断、超音波内視鏡を用いた深達度診断、内視鏡的粘膜下層剥離術（ESD）、慢性肝炎?肝硬変に対する原因治療や、肝臓癌早期発見から腹腔鏡下治療、胆膵系腫瘍の進展度診断や内視鏡的ドレナージ、超音波内視鏡下穿刺吸引術（EUS-FNA）など、広範な領域にわたって基本的診断?治療から最先端の内視鏡診断?治療まで行っている。

特に、ダブルバルーン内視鏡（DBE）による診断?治療においては県外からも数多くの患者紹介を受けている。また小腸を含めた消化管出血や総胆管結石など緊急内視鏡治療が必要な症例に対しては、24時間体制で対応し、地域の中核病院としての役割も担っている。

また、増加傾向にある十二指腸腫瘍に対して当科では積極的な治療を行っており、ダブルバルーン内視鏡を併用した十二指腸ESDでは北関東を中心に、周辺の県からも治療目的で紹介を受ける施設である。

当科の大腸ESDは、一般には高難度の症例に対しても安全に治療を行っており、県内はもとより北関東一円からの紹介を受け入れている。

外来初診診察は若手医師が担当し、患者の症状や病態に応じた検査を組み、再診は専門性に応じて各臓器グループの専門医が対応している。入院診療は、１チームに研修医１、２名、上級医４名以上が付く診療チームで対応し、クリニカルパスの利用などにより入院期間の短縮に努めている。

また、ESDやDBEなど、最先端の内視鏡検査および治療では世界をリードする立場であり、国内外からの多くの研修?見学の受け入れを行っている。

認定施設

• 日本内科学会認定教育関連病院
• 日本消化器病学会認定医制度認定施設
• 日本消化器内視鏡学会専門医認定指導施設
• 日本肝臓学会認定施設
• 日本超音波医学会認定超音波専門医研修施設
• 日本胆道学会認定指導施設
• 日本消化管学会胃腸科指導施設
• 日本カプセル内視鏡学会認定指導施設
• 日本大腸肛門学会認定施設
• 日本がん治療認定機構認定研修施設

認定医

３．診療実績

１）新来患者数?再来患者数?紹介割合

新患　1,824人　再診　30,922人　紹介率　91.5％

２）入院患者数（病名別）

新入院患者数：1,977　　*主病名のみの抽出

３）転科?死亡症例病名別件数

４）主な検査、処置、治療件数（いずれも内科施行分のみ）

５）クリニカルインディケーター

（１）治療成績

• 上部消化管ESD（内視鏡的粘膜下層剥離術）
  　胃　　　　一括切除率　99.4％（180/181）
  （断端陰性完全一括切除率　92.3％（167/181））
  　食道/咽頭　　　一括切除率　100％（67/67）
  （断端陰性完全一括切除率　　85.1％（57/67））
  　十二指腸　一括切除率　100％（8/8）
  （断端陰性完全一括切除率　87.5％（7/8））
• 下部消化管ESD
  一括切除率　98％（100/102病変）
  　腫瘍サイズ平均　長径33.9㎜
• 肝細胞癌に対する腹腔鏡的治療（ラジオ波（バイポーラ/モノポーラ）、マイクロ波含む）
  60症例中、全例で治療完遂、入院期間の変更を要す合併症なし
• 食道静脈瘤治療（EVL）
  40症例、全例治療完遂、入院期間の変更を要す合併症なし
• Ｃ型慢性肝炎治療
  　グレカプレビル＋ピブレンタスビル　SVR12率：100％（10/10）
  　　ソフォスフビル＋ベルパタスビル　SVR12率：100％（9/9）

（２）偶発症

（３）死亡症例?死因?剖検数?剖検率

（別添の消内入院集計ファイル参照）

６）カンファランス

（１）

（２）他科との合同

７）キャンサーボード

グループ名：下部内視鏡カンファランス

４．2024年の目標?事業計画等

臨床面での目標：

消化管グループ：
ピロリ菌除菌後胃癌や未分化型胃癌の診断および治療を積極的に行い、胃がん撲滅の一助として貢献していく。除菌　失敗例（紹介症例など）に対して２次３次除菌を行なっていく。
画像強調内視鏡（BLI；Blue Laser Imaging, LCI；Linked color image）を活用し、AIによる早期診断から進展度診断に応用していく。
内視鏡的粘膜下層剥離術（Endoscopic Submucosal Dissection：ESD）の先進的施設として、難易度の高い症例に対しても積極的に行い、指導者の育成や世界中からの研修?見学の受け入れも行う。バルーン内視鏡を用いた大腸ESDの有用性について前向き無作為化試験にて研究中である。また、ドレナージチューブを併用した効率的な大腸ESDの有用性について先行研究中である。耳鼻咽喉科と連携した咽頭領域のESDや、消化器外科と連携したGISTなどの胃粘膜下腫瘍に対するとLECS（Laparoscopy and Endoscopy Cooperative surgery）、また食道アカラシアに対する経口内視鏡的筋膜切開術（Per-oral Endoscopic Myotomy：POEM）など全身麻酔下での先進的な内視鏡治療を引き続き継続する。透明なゼリーを使った内視鏡視野確保の新たな方法であるGel immersion endoscopyを応用した内視鏡治療についても今後さらなる症例の増加を見込んでいる。特にGelimmersion endoscopyについては、メーカーと共同開発した専用のゼリー製剤「ビスコクリア」の有用性を世界に発信し、海外での普及を図る。
また、ダブルバルーン内視鏡（double-balloonendoscopy；DBE）を用いた小腸の内視鏡観察、内視鏡治療は、本邦のみならず全世界に普及してきたが、より安全で効率的に検査?治療するための方法として、Crohn病小腸狭窄に対する内視鏡的バルーン拡張術に最適化した専用フードや、Peutz-Jeghers症候群の小腸ポリープに対する阻血治療、細径DBEでも使用できる処置具の開発などをさらに発展させ、情報を発信していく。また、国内?海外からの研修も積極的に受け入れていく。
潰瘍性大腸炎、クローン病など増加する炎症性腸疾患に対して、専門外来や入院患者の診療において第三次医療機関としての役割を担っていく。地域の中核病院として、消化管出血患者に対して24時間体制で対応していく。

胆膵グループ：
画像診断の精度や治療成績の向上を目的として、関係各診療科（消化器外科および病理診断部、臨床腫瘍科）との連携を強化しつつ、超音波内視鏡での詳細な観察並びに、超音波内視鏡下穿刺吸引術（EUS-FNA）の正診率向上に努めている。また、内視鏡的十二指腸乳頭切除術やEUS下瘻孔形成術などの高難度手技の治療成績?安全性を向上させるための様々な工夫を行い、情報を発信していく。
術後再建腸管の胆膵疾患に対するダブルバルーン内視鏡を用いた ERCP（DB-ERCP）のhigh volume centerとして技術向上のみならず、新技術開発や臨床研究等の情報を発信していく。
膵内分泌腫瘍（pNEN）などの希少腫瘍の診断、治療についても当院での成績や臨床研究等の情報を発信していく。
膵腺房細胞癌の実態調査に関して日本膵臓学会プロジェクト研究（2021-2023年度）に採用され、日本膵臓学会指導医が在籍している施設に調査を依頼し、当施設を中心に研究を開始する。さらに、膵癌診療ガイドライン2022や慢性膵炎診療ガイドライン2021の改訂作業に参加する。
また、内視鏡シミュレーターを利用した学生教育のみならず、専攻医を対象とした胆膵内視鏡ハンズオンセミナーを企画し、開催する予定である。

肝グループ：
消化器外科と連携し、切除可能性分類に従った肝癌治療方針を検討する。
切除不能な肝細胞癌に対する全身化学療法は、複合免疫療法が主体となっており、分子標的薬を含めた治療の選択肢は多岐にわたる。それぞれの治療レジメンの最適な治療対象の選別、および最適な治療薬の適応順?組み合わせを検討する。新規免疫チェックポイント阻害薬の臨床治験を継続する。免疫チェックポイント阻害薬と肝動脈化学塞栓療法を組み合わせた治療について臨床研究を継続する。臨床腫瘍科と連携し、免疫チェックポイント阻害薬に伴う免疫関連有害事象（irAE）を集約、特に肝機能障害、急性肝不全に関連する因子の検討を行う。出血傾向などの併存疾患をもつ肝細胞癌症例に対して、腹腔鏡下ラジオ波焼灼術を行い、安全確実な肝癌治療の普及を図る。肝動脈塞栓療法を含む肝関連IVRを放射線科IVRグループとの連携により行う。治療困難な肝細胞癌治療に対する腹腔鏡下ラジオ波焼灼術を消化器外科と連携して施行する。肝疾患における栄養状態の評価をInBody?とCTで行い、患者さんにそのデータを還元していく。非アルコール性脂肪性肝炎を中心とした慢性肝疾患に対してフィブロスキャンを用いて肝硬度を測定し、臨床的および組織学的検討と対比するとともに、治療介入による経時的検討を行う。

全体的な目標：

医師の育成のための教育としては先進的技術のみに目を奪われることなく、基本となる医学?医療の目的を常に忘れず、診断、治療における考え方を重視していく。

当科の領域のみの考えにとらわれず、他科との協力、他施設との連携も含め、広い視野で患者に最善の医療を提供していくことを目標とする。

問題点を一つ一つ解決し、高い専門性を維持しつつ、地域との連携を強め、地域医療に貢献し、患者?職員共に満足度の高い科?病院として発展していくように努めていく。

５．過去実績

• 2022年アニュアルレポート
• 2021年アニュアルレポート
• 2020年アニュアルレポート
• 2019年アニュアルレポート
• 2018年アニュアルレポート
• 2017年アニュアルレポート
• 2016年アニュアルレポート
• 2015年アニュアルレポート
• 2014年アニュアルレポート
• 2013年アニュアルレポート
• 2012年アニュアルレポート
• 2011年アニュアルレポート
• 2010年アニュアルレポート
• 2009年アニュアルレポート